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- 自社での実習を通じて求職者の職業能力を高める事により、即戦力の人材を確保できます。
- 自社のニーズに応じた人材育成と評価ができるので、採用時のミスマッチや早期離職のリスクを軽減できます。
- 自社のアルバイトやパート等を正社員として登用するときにも活用できます。
- 助成金を活用することにより、企業研修にかかるコスト負担を軽減できます。
- 人材育成・能力開発に積極的な企業であることをPRできます。

お知らせ
- 2011年6月30日
- リンク集ページを更新しました。
- 2011年3月9日
- 高齢者雇用ページを新規公開しました。
- 2010年8月10日
- ホームページを公開しました。
対応業務
- 保険加入代行手続き
- 労働保険の年度更新
- 社会保険の算定事務代行
- 就業規則、賃金規定、その他諸規定作成
- 人事、労務のご相談
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